「世界の人々の健康と豊かな生活文化に貢献すること」
大事なのは“情報”を流通させること。
私たちは経営理念である、“世界の人々の健康と豊かな生活文化に貢献すること”を真摯に取り組んでいきたいと思っています。その中で、昨今、身体と栄養の関係がより深く研究されるようになってきました。食品の持つ様々な成分が、どのように身体に入って、どの部位に機能を発現させているのか、研究が盛んに行われている中で、実は生活習慣を起因とする疫病が多いことがわかってきました。
私たち食品業界が世の中に貢献していくためには、食品が持つ様々な力や機能を探し当てて、必要な皆様に供給していくことが価値ではないかと考えています。その中で最も重要なものが、実は“情報”であり、商品よりも情報を流通させることが大事なのではないかと考えています。生活習慣から疫病になるメカニズムや改善すべき習慣、そこから改善に必要な栄養素のことなど、食と健康の関わりに対して、生活者の知識・知恵を厚くしていくことが、“世界の人々の健康と豊かな生活文化に貢献すること”に繋がり、その先に社業の発展もあるのだと確信するようになりました。医学の力だけでなく、まず食品の力によって予防をしながら、健康でいられる時間をより長くすることによって、充実した人生を送る人を世界中で増やしていきたい。そのためにも、情報すなわち知識・知恵の先出しが、私たちの社会的使命ではないかと考えています。各大学や研究者と連携し、セミナーなどを開催したり、最新の研究をより多くの方達に知っていただくために取り組みを行っています。毎日摂取する食物から、健康が維持できる、そんな社会の実現を目指しています。
コロナ禍で加速した健康意識の高まり
コロナ禍は、社会に様々な変化をもたらしました。弊社をとりまく環境の中では、“予防・免疫への意識の向上”は、社業にとっては追い風となるものでした。未知の疫病に対して皆様が、自らの持つ力を上げる“免疫意識の向上”に意識が向けられたことはごく自然な流れで、世界中で健康食品に対する需要が高まりました。この流れを一時的なものにしないように、より正確な情報、知識・知恵の先出しを行い、定着させることで、免疫の向上を目指す社会形成につながり、さらにチャンスは広がっていくのではないかと考えています。
加速する共創
だからこそ推し進める選択と集中
コロナ禍の中で実現させたのはそれだけではありません。コロナ禍においてオンラインコミュニケーションが普及したことによって、世界中へのコンタクトが容易になりました。今までは海外駐在員を置いて、対面での開発や営業が主流だったものが、コロナによってそれができなくなりました。それでもオンラインにより、いままでの顧客の研究者とも、お互いが間にそれぞれの営業員を介して行なっていたところ、国内から海外の研究員と直接コミュニケーションを取ることができるようになりました。情報の精度が上がるだけでなく、スピード感のある共創が実現。高い専門性を持った方達が直接繋がることで生まれる価値創造の新しいあり方。これは研究開発の分野において意義深い出来事です。こうした連携が深まることで、業界の風通しがよくなると、ますます選択と集中が加速することになります。私たちはこれをチャンスと捉え、より自分たちの強みを発揮するビジネスを推し進めていきたいと思っています。
私たちが考える“健康”とは？
人は、外界からの様々な刺激によって、体内にいろいろな物質を発現させています。それが身体に良いものもあれば、悪いものもある。良いものは残し、悪いものは食材が持つ天然の力を使うことで打ち消していくことができないか。世界中の人々に対して、健康で豊かな人生を送っていただくために、私たちには何ができるか。それが私たちの“健康”への考え方です。私たちは食品添加物を扱っていますが、天然由来のものが増えてきています。そして、添加物には、時に、自然物では実現できなかった機能を付加できる力があります。これからも、だからこそ“健康”に向けて、これらを制御し、理念を実現させていきたいと思います。
社会的であること
これからは、企業が極めて社会的であることが求められています。社会貢献のない企業は、存続することすら危うくなるでしょう。私たちは、事業そのものが社会的であることを目指し、CSV経営を実現させていきたい。より多くの事業が、世界中のより多くの人々の幸せにつながる、そうした事業形成をこれからも行い続けて、世界中の人々が、一人残らず健康な人生を送れるその日まで、不断の努力で事業を進めていきたいと思っています。
ステークホルダーの方達と一体となって
これら壮大な事業は、私たちだけではとてもなし得ません。株主様始め、サプライヤー、従業員、地域社会、全てのステークホルダーのお力添えがなければ実現し得ないことです。多くの方達のご支援のもとで事業が進められることに感謝しつつ、ステークホルダーエンゲージメントを体現する企業経営を進めていきたいと考えています。
